退職願は、原則として、手書きで作成するのがマナーとされていました。
しかし、最近ではパソコンで文書を作成することが主流になっている時代です。
手書きの場合は、一度間違えてしまうと最初から書き直すことになるので、その手間を考えると、パソコンで作成したいというのが本音ですよね(^^;
また、退職願をパソコンで作成するとなると、書き方のテンプレートなどを使用することができれば、より手間が省けますよね。
手書きではなく、パソコンで退職願を作成した場合には、失礼に値するのでしょうか？
そこで、ここでは、退職願をパソコンで作成する場合の注意点や、パソコンで作成する場合の書き方とテンプレートについて、ご紹介します。
また、なぜ手書きの方が良いのか、パソコンで作成しても良いのかどうかについても、詳しく見ていきたいと思います。
退職願を作成する際には、手書きで作成するのがマナーとされていました。
これは、パソコンが普及していなかった時は、手書きで作成するのが当たり前の時代だったためです。
そのため、退職などの重要な公式書類は、原則として、手書きで作成するものだという意識が根強く残っています。
また、間違いがないように、綺麗な字を書こうと時間をかけて書くことで、最後まで丁寧に取り組んだという誠意を伝えることができる点も、手書きのメリットであるといえます。
だから、原則としては、手書きで書くことがおすすめされているわけですね。
しかし、パソコンで作成することが失礼に値するということはありません。
現に、退職願や退職届といった書類については、会社でフォーマットが用意されている場合もあります。
そのため、作成する手順や、ポイントを押さえることができていれば、会社での指定がなくても、パソコンで作成することに問題はありません。
ただ、手書きで作成した方が印象も良くなること、手書きの方が誠意を伝えやすいという利点を考えると、円満に退職しやすいのは手書きの場合であるといえます。
特に、手書きの指示がなかったり、良い印象を抱かれて退職する必要はない、と考えている場合を除いては、手書きで作成する方が無難といえるでしょう。
それでは、退職願をパソコンで作成する場合のテンプレートについて見ていきたいと思います。
退職願をパソコンで作成する際の注意点には、以下の通りです。
退職願の提出は、職場によって異なるものの、遅くても退職日から2週間前までには提出するように求められます。
具体的な提出日や提出方法については、会社の就業規則等を確認すればわかりますので、退職を考え始めた時点でしっかりと確認するようにしましょう。
退職願を提出する日と、退職および最終出勤日とでは、2週間以上差があり、入力する日程も異なるため、間違えないように気を付けることが重要です。
また、所属部署や所属課、所属班、自分の名前は手書きで書くこと、縦書きであれば自分の名前の下に、横書きであれば自分の名前の横に押印をすることが重要です。
ここでの印鑑は、シャチハタではなく、朱肉が必要である印鑑を使用してください。
ここでは、縦書きの場合と横書きの場合、それぞれのテンプレートについてご紹介します。
縦書きの場合には、「私儀（私事）」→「退職理由」→「退職日」→「届出年月日」→「所属部署・氏名」→「宛名」の順番に書きます。
縦書きのテンプレートは、以下の通りです。
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また、横書きの場合は、縦書きの場合とは作成する手順が異なります。
横書きの場合には、「届出年月日」→「宛名」→「所属部署・氏名」→「私儀（私事）」→「退職理由」→「退職日」→「締め」の順番に書きます。
横書きのテンプレートは、以下の通りです。
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また、各テンプレートをご紹介しましたが、すでに会社でテンプレートが用意されている場合もあります。
その際には、会社のテンプレートを用いて、変更する必要のある箇所だけ訂正して提出するようにしましょう。
提出の際には、用紙サイズに従った封筒に封入すること、必要な情報を封筒に記載します。
退職願を手渡す場合には封をする必要はありませんが、のり付けシールがついているものである場合には、封をして「〆」を書いて提出しましょう。
提出までにしばらく期間が空いてしまう場合には、汚れや折れを防ぐために、クリアファイルなどに入れて保管しておくことが重要です。
退職願をパソコンで作成することは、なんの問題もありません。
パソコンで作成したいと考えている方は、上記のテンプレートをダウンロードして、必要な箇所だけ訂正すればすぐできますので、ぜひ活用してくださいね(^^♪
しかし、どうせなら、良い印象を抱かれたまま気持ち良く退職したいのが本音だと思います。
そういう面でみると、手書きの方が作成するのに手間がかかる分、誠意を伝えることができ、円満に退職することができる可能性が高くなります。
そのため、会社でフォーマットが用意されているなど、パソコンで作成するよう指示があった場合でない限りは、手書きで作成するのが無難といえるでしょう。